若手に身につけてほしい姿勢・行動、「主体性・積極性」がトップ

新年度が始まって1か月半余りが経過しました。新入社員の入社や社内異動を背景に、多くの企業で組織内に変化が生じており、若手社員の活躍も期待されています。若手社員に将来身につけてほしい姿勢や行動を尋ねたところ、「主体性・積極性がある（自ら考えて行動できる）」が68.4％で突出して高くなっていました（優先順位の高いもの3つまでの複数回答、以下同）。

次いで、「責任感がある」が34.4％、「学び続ける姿勢がある」が25.2％、「自立して業務を遂行できる」が21.0％で続き、主体性や自律性のほか、成長意欲に関する項目も上位に並ぶ結果となりました。

一方で、「周囲を巻き込める」（2.1％）や「OJT・後輩指導ができる」（3.4％）等といった組織協働やリーダーシップに関する項目は一桁台にとどまりました。

企業からは、「若手社員には主体性を身につけ、自ら考えて行動し、自分の行動に責任を持つ。そのうえで、失敗を恐れず、積極的に新しいことにチャレンジしてほしい」（鉄鋼・非鉄・鉱業製品卸売、中小企業）や「仕事は与えられるより、見つけることができるようになってほしい」（専門サービス、大企業）といった声が聞かれました。

規模別にみると、細分化された組織のなかで業務を遂行する「大企業」では、「チーム全体の成果を意識して行動できる」（24.7％、中小企業比＋8.1 ポイント）の割合が比較的高くなっていました。一方で、「中小企業」では、個人が多様な業務を担う場面が多い傾向にあることから、「責任感がある」（36.1％、大企業比＋12.4ポイント）や「自立して業務を遂行できる」（21.9％、同＋6.3ポイント）といった項目が目立ちました。

また、業界別にみると、「ヒヤリハットを意識して行動できる」では、安全確保が業務の根幹であり、事故リスクに直結する業務特性を有する『運輸・倉庫』（18.3％、全体比＋8.9 ポイント）および『建設』（15.2％、同＋5.8 ポイント）で割合が高く、業界特性の違いがうかがえます。少子化等により人材の確保と定着が一層困難となるなか、企業においては既存人材の能力を最大限に引き出すことが重要な課題となっています。

なかでも、成長余地が大きく、将来的に重要な役割を担う若手社員の指導・育成の必要性は一段と高まっており、主体性や自律性を引き出す育成のあり方が、今後一層問われていくといえるでしょう。

株式会社帝国データバンク発行の「若手社員に身につけてほしい姿勢・行動アンケート」（2026年5月21日）を基に作成したものです。

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